当社と株式会社MTIは日本無線株式会社とともに、本日、船舶の運航支援装置「J-Marine NeCST（ネクスト）」（注）の船陸間連携テストを実施し、各種機能の有効性を検証しました。

　このテストでは郵船クルーズ株式会社が運航する客船「飛鳥Ⅱ」での火災を想定し、同船と東京都千代田区の当社本店内にある危機管理室に設置した双方のJ-Marine NeCSTをインターネットを介して接続しました。同装置のエマージェンシー機能の1つである「Fire」を起動し、画面同期機能を活用して緊急時チェックリストや火災制御図を共有し、チャット機能を活用して迅速にコミュニケーションをとるなど、その有効性を確認しました。

　本船の非常時、特に火災発生時における船陸間の情報共有では、その正確性もさることながら即時性が求められます。現状において船内では、最も優先すべき消火作業と並行して、電話・FAX・e-mailなどで状況を陸上側に報告する必要がありました。J-Marine NeCSTが船陸の懸け橋となることで、乗組員の負担を大幅に減らす上に、陸上側においては船上での消火作業の進捗をリアルタイムで把握し、専門的な助言をすることも可能となります。

　当社グループは、現場のアイデアと技術力を結び付け、さまざまな課題の解決に応用し、今後もより質の高い危機管理体制を実現します。

（注）J-Marine NeCST
当社および株式会社MTI、日本無線株式会社が共同で開発した船舶運航支援装置。電子海図へのハンドライティング機能により航海計画立案をサポートし、気象・海象予測システムを始めとした各種システムとの連携により船舶運航データの集約管理と共有を可能とする。

＜関連プレスリリース＞
2017年5月17日発表：航海情報管理の新時代に向け「J-Marine NeCST」を共同開発
http://www.nyk.com/news/2017/1187859_1521.html
2018年1月18日発表：「J-Marine NeCST」を本社オフィスにも導入
http://www.nyk.com/news/2018/1189753_1685.html
2018年1月24日発表：「J-Marine NeCST」を「飛鳥Ⅱ」に搭載
http://www.nyk.com/news/2018/1189805_1685.html

＜株式会社MTI＞
本社：東京都千代田区
代表者：代表取締役社長　田中 康夫
株主：日本郵船株式会社100%
ウェブサイト：http://www.monohakobi.com/ja/

＜郵船クルーズ株式会社＞
本社：横浜市西区
代表者：代表取締役社長　服部 浩
株主：日本郵船株式会社100%
ウェブサイト：https://www.asukacruise.co.jp/

＜日本無線株式会社＞
本社：東京都中野区
代表者：代表取締役社長　荒 健次
ウェブサイト：http://www.jrc.co.jp/jp/index.html

以上