DISCOVER
OUR
ESG STORIES

船員集会では、ユーザーとなる船員やその家族に向けて、直接MarCoPayのサービスを紹介。不安や抵抗感がある船員にも、なぜMarCoPayの導入を勧めるのか、丁寧に説明を続けていく。

2023年11月、郵船ロジスティクスグループは2030年までにGHG排出量を45%削減する中期目標の設定を発表。直後、バンコク（タイ）で南アジア・オセアニアのサステナブルリーダーを対象に「ESG Workshop」を開催し、削減計画の立て方について議論しました。目標達成に向けた取り組みを続けています。

2020年、マニラ（フィリピン）に設立されたRemote Diagnostic Center（RDC）。RDCではSIMS^※搭載船約200隻の機関プラントの状態を、エキスパートと呼ばれる機関系の経験・専門知識を持った海技者が24時間集中監視しています。※ Ship Information Management System

郵船クルーズ（株）のオフィスに描かれたチョークアート。郵船クルーズの原動力である、お客さまへ期待以上の体験を届けたいという思いは、「伝えたい感動がある」という理念として社員に根付いています。

アンモニア燃料タグボートの改造現場。LNG燃料タグボート「魁」の船体を切断し、LNG関連機器を取り出したのち、エンジンや燃料タンクなどのアンモニア関連機器を本船に搭載します。

実際の操船環境を限りなくリアルに再現した操船シミュレーターで、陸上研修を行う。船種が多様化する時代においても安全な運航を継続するため、船員は世界各地で日々、知識・技術のアップデートに取り組んでいます。

NYK India Private Limitedは、人権に対する取り組みをはじめESGへの強いコミットメントが認められ、2023年には顧客がサプライヤー・取引先を対象として開催するカンファレンスにて、コンプライアンスに関する賞を受賞しました。評価を受け、取り組みへの熱意は一層高まっています。

海技者になるために真剣な表情で学ぶ受講生たち。日本郵船は、2006年から日本の海運会社で初めて自社養成制度を開始し、一般の4年制大学や高等専門学校などを卒業した学生が、入社後に海技者になる道を創り出しました。これまで、延べ100人以上の社員が海技免状を取得し、海技者として活躍しています。