マテリアリティ
当社グループは、ありたい姿の実現に向けてステークホルダーの皆さまの期待を把握した上で、事業活動による社会的な影響の大きさを重視して、マテリアリティを特定しています。
当社グループのマテリアリティ
当社グループは、ガバナンスを土台に「安全」「環境」「人材」の3つをマテリアリティ（重要課題）として掲げています。マテリアリティは事業に直結することから従業員も重要性を広く認識しており、ESG経営を実践する上での根幹となっています。
また、2023年3月に発表した中期経営計画においてビジョンの実現に向け具体的な経営戦略を策定しました。右上の図はミッション・ビジョン・バリューと経営戦略、マテリアリティとガバナンスの関係性を示しています。
マテリアリティの特定プロセス
ありたい姿の実現に向けて、ステークホルダーの皆さまの期待を把握し、事業活動による社会的な影響の大きさを重視して、マテリアリティを特定しています。中期経営計画の開始年度にマテリアリティに紐づく、より具体的な重要テーマの特定などを行いました。
ESG戦略本部が中心となりその内容を起案し、ESG戦略委員会にて数回にわたり議論を実施。その後、内容の妥当性について経営会議の審議を経て取締役会にて確認・決議されました。多くの従業員、経営層、取締役と丁寧に議論を行う過程は、既に浸透しているマテリアリティをより一層自分ごと化させると同時に、当社グループ従業員へのさらなる浸透につながります。2050年のありたい姿を実現するため、マテリアリティや重要テーマの特定を継続的に行っていきます。
- 1重要テーマの特定
ESG戦略本部が中心となり、中期経営計画、ISO26000、GRI Standards、SASB、ESRS、SDGs、他社事例を参考に、当社グループが取り組むべき重要テーマを網羅的に考慮・議論・選択し、特定
- 2重要性の設定
社外アドバイザーが参加するESG戦略委員会にて議論の上、当社グループの重要性とステークホルダーにとっての重要性の両面で評価
- 3妥当性の確認
ESG戦略本部より上申、経営会議の審議を経て取締役会にて決議
- ※今後、ESG戦略委員会でマテリアリティ・重要テーマの内容を継続的に議論
ありたい姿と重要テーマ
中期経営計画で発表したビジョンに対し、マテリアリティの特定プロセスの中でそれぞれのマテリアリティに紐づくありたい姿を策定し、ありたい姿を実現していくための重要テーマを設定しました。これらのありたい姿の実現を目指して具体的な取り組みにつなげていきます。
| マテリアリティ | ありたい姿 | 重要テーマ |
|---|---|---|
| 安全 | 日本郵船グループは、高い安全意識の下最高水準の知識・技術・経験で物流現場を支え、人が安全を作り、安全が人々の生活と命を守り育てる組織であり続けます。 |
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| 環境 | 日本郵船グループは、総合物流企業の枠を超え未来に必要な価値を不断に共創することで環境課題の解決を世界の先頭に立って牽引し、地球と人類の持続可能な発展を支える存在であり続けます。 |
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| 人材 | 日本郵船グループは、すべてのグループ従業員が個々の能力を最大限発揮し生き生きと活躍できる企業であることで、持続可能な社会の実現に貢献する存在であり続けます。 |
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| 基盤：ガバナンス | ||
非財務指標（KPI）と実績
マテリアリティに基づいた非財務指標に基づく数値目標を設定し、中期経営計画で財務指標（ROIC、当期純利益、ROE）とともに発表しました。以降、重要テーマの取り組みの進捗をモニターするために、「安全」における安全意識の向上や「環境」のGHG排出削減目標の細分化、「人材」でのエンゲージメントサーベイ活用など、KPIに関する検討・議論を継続的に深めています。
| マテリアリティ | 目標 | 2022年度 | 2023年度 |
|---|---|---|---|
| 安全 | 重大事故件数0件 | 2件 | 3件 |
| 環境 | 2030年：Scope1+2 45％削減（2021年度比、総量ベース） 2050年：Scope 1+2+3 ネット・ゼロ |
Scope1+2：11,331,299ton-CO2e （2021年度比-11％） Scope3：14,595,322ton-CO2e |
Scope1+2：11,473,705ton-CO2e （2021年度比-9.8%） Scope3：14,929,553ton-CO2e |
| 人材 | 2030年度女性管理職比率30％ | 単体：13.7% 連結：25.2% |
単体：13.6% 連結：26.2% |
- ※安全：重大事故件数の適用範囲については現在検討中
- ※人材：2023年6月、連結も加えて有価証券報告書にて開示
マテリアリティとSDGsへの貢献
当社グループのマテリアリティ（重要課題）である「安全」「環境」「人材」の対応・強化に取り組み企業価値と社会価値の創出を追求するとともに、SDGs（Sustainable Development Goals）の達成に貢献していきます。
