当社は4月1日、東京都千代田区の本店で2025年度入社式を行い、代表取締役社長の曽我貴也が新卒・キャリア採用社員計73名に対して以下の通りあいさつを行いました。

皆さん、おはようございます。日本郵船社長の曽我です。本日、新卒72名(陸上職43名、海上職29名)、キャリア採用 1名の皆さんが入社し、新たにわれわれの仲間に加わりました。まずは日本郵船グループ3万5千人（※外国人船員を含めると4万6千人）を代表して、皆さんを心より歓迎したいと思います。入社おめでとうございます。

本日は皆さんが日本郵船グループの一員として第一歩を踏み出すにあたり、会社の先輩として少し話をしたいと思います。

日本郵船は1885年に創業し、今年で140周年を迎えます。その長い航海は決して順風満帆なものではなく、幾多の困難に直面してきました。大きな苦難の一つは第二次世界大戦です。この大戦で当社は172隻102万トンの船舶と船員を中心とする社員5,312人の尊い命を失いました。さらに終戦後は戦時補償も受けられない非常に厳しい環境下での再出発を余儀なくされました。他にも1985年のプラザ合意以降の急激な円高、2008年のリーマンショック、我が国の自然災害では2011年の東日本大震災、足元の能登半島での地震とそれに続いた豪雨、またロシア・ウクライナ戦争、およびイエメン沖での国際商船への攻撃と枚挙にいとまがありません。

それでも日本郵船グループが今日も存在し、繁栄を続けてこられたのは、その時々の社会からの要請にしっかり応えてきたからです。明治時代には日本の国際的地位向上と近代化のため海外航路を切り開き、戦後においては、日本の復興と高度経済成長を貿易面で支え、昨今の新型コロナウイルス感染症や国際情勢による混乱の際も、「物流を止めない」を合言葉に、エネルギー、医療物資や生活必需品を世界中に届け、人々のライフラインを守ってきました。それこそが、“Bringing value to life.”という企業理念を掲げる当社グループの存在意義であり、社会的使命でもあるのです。それは今後も変わることはありません。これまでの常識が常識では無くなるような不確実性が極めて高い昨今の社会環境・事業環境にあっても、私たちのこの存在意義をしっかり心に持ち、柔軟にそしてしなやかにことに当たっていきましょう。

さて、昨今では異常気象、気候変動を抑えるための環境対策が進んでいます。国際海運が排出する温室効果ガスGHGは世界全体の2%と、ドイツ一国分の排出量に相当します。当社にとってもGHG削減は全社を挙げて取り組む非常に重要な課題です。またD&I－ダイバーシティアンドインクルージョン－も、特に少子化が進む国々では新たな価値創造に向けた重要な考え方です。米国のトランプ政権はこれらにブレーキをかけるような施策を行っていますが、私は脱炭素への取り組みもD&Iの推進も、長い目線で見て日本郵船グループの企業価値を維持・向上させる重要な施策と確信し、揺るぎなく進めて行きたいと思っています。

2023年11月に発表した「NYK Group ESG Story 2023」、および「NYK Group Decarbonization Story」では、2030年に向けた野心的な目標を掲げ、どうやってそれを達成していくかを詳しく説明しています。同じく2023年3月に発表した「中期経営計画」、そして今年2月に発表した自然資本のリスクと機会を整理した「TNFDレポート2024」と共に、皆さんも必ず内容を確認して、自分ゴトとして理解して下さい。

最後になりますが、これまで皆さんを育て支えてくれた人たちへの感謝の気持ちを決して忘れずに、熱い気持ちを持って元気に働いてほしいと思います。

創立140周年の輝かしい年に入社した皆さん、これから一緒に頑張っていきましょう。


関連資料