当社代表取締役社長 曽我貴也
業界全体への貢献を使命とした進取の気風でのオープンイノベーションにより、MTIは世界で独自の地位を築いてこられました。
今後も高い視座と自由度を持って、脱炭素、省人化、データサイエンスなどの重要分野で世界の海事産業に貢献頂きたいと思います。

当社専務執行役員 技術本部長 鹿島伸浩
MTIが築き上げた高度な技術力、ネットワーク、名声は営業面でも大いに役立っています。
今後も競争力の基盤となる研究開発を牽引し、当社グループの技術力を支える中枢的な存在として力強い役割を果たし続けて頂きたいと思います。

MTI 代表取締役社長 鈴木英樹
MTIは業界を連携させる磁石やリーダーとなるという決意を持って、今後も日本のみならず世界の海事産業に貢献していきます。
その決意が、今回若手によって創られたMTIの新たなMVVにも込められています。

MTIは当社グループで輸送に関する研究開発を行うために1986年に設立された当社の技術開発センターを前身とし、2004年にMTIへ改組しました（注３）。船舶運航技術や情報技術、環境・省エネ技術の研究・開発などの事業を展開し、近年では航行中のトラブルを未然に防ぐ船舶IoT、「自律運航船」の取り組みなどが評価（注４）されています。
また、2022年8月には東京大学などと共に「海事デジタルエンジニアリング」（英語名：Maritime and Ocean Digital Engineering、略称MODE））に関する社会連携講座を設置し、サステナブルな海上物流を実現するシミュレーション共通基盤の構築と、デジタルエンジニアリングを活用した海事分野の技術開発と人材育成も推進しています（注５）。

こうした安全運航や環境負荷の低減をはじめ、さまざまな業務改善を技術で支えるMTIは、日本郵船グループが2023年3月に打ち出した2026年度までの中期経営計画（以下「本中計」） “Sail Green, Drive Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing - ”を達成するために必要不可欠です。今後も日本郵船グループ一体となって本中計を着実に実行し、持続的な企業価値向上に向けて邁進します。


（注１）
MTIはMonohakobi Technology Institute (モノ運びテクノロジーInstitute)が由来。

（注２）

（注３）
沿革 - 株式会社MTI – Monohakobi Technology Institute

（注４）
受賞歴 - 株式会社MTI – Monohakobi Technology Institute

（注５）
MODEについて
https://www.k.u-tokyo.ac.jp/information/category/press/9621.html


関連プレスリリース
2022年8月8日MTI発信：東京大学に「海事デジタルエンジニアリング」社会連携講座を開設 ―サステナブルな海上物流を実現するシミュレーション共通基盤の構築へ―