当社は4月1日、東京都千代田区の本店で2024年度入社式を行い、代表取締役社長の曽我貴也が新卒・キャリア採用社員計69名に対して以下の通りあいさつを行いました。

皆さん、おはようございます。日本郵船社長の曽我です。本日、陸上職43名、海上職22名、合わせて新卒65名と、キャリア採用 4名の皆さんが入社し、新たにわれわれの仲間に加わりました。まずは日本郵船グループ3万5千人（※外国人船員を含めると5万2千人）を代表して、皆さんを心より歓迎いたします。入社おめでとうございます。

本日は皆さんが日本郵船グループの一員として第一歩を踏み出すにあたり、会社の先輩として少しだけお話したいと思います。

日本郵船の創業は1885年で、今年で139周年を迎えます。その長い航海は決して順風満帆なものではなく、幾多の困難に直面してきました。大きな苦難の一つは第二次世界大戦です。この大戦で当社は172隻102万トンの船舶と海上職の社員も含めて社員5,312人の尊い命を失いました。さらに終戦後は戦時補償も受けられない非常に厳しい環境下での再出発を余儀なくされました。他にも1985年のプラザ合意以降の急激な円高、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、足元では能登半島地震、ロシア・ウクライナ、および中東情勢と枚挙にいとまがありません。

それでも日本郵船グループが今日も存在し、繁栄を続けてこられたのは、その時々の社会からの要請に応えてきたからです。明治時代には日本の国際的地位向上と近代化のため海外航路を切り開き、戦後においては、日本の復興と高度経済成長を貿易面で支え、昨今の新型コロナウイルス感染症拡大や世界情勢による混乱の際も、「物流を止めない」を合言葉に、エネルギー、医療物資や生活必需品を世界中に届け、人々のライフラインを守ってきました。
それこそが、“Bringing value to life.”という当社グループの企業理念であり、存在意義であり、社会的使命でもあるのです。それは今後も変わることはありません。

さて、昨今では異常気象、気候変動を抑えるための環境対策が進んでいます。事業を通じて排出している大量の温室効果ガス（GHG）を削減する事は、我々海運会社にとって非常に重要な課題です。昨年、11月に発表した「NYK Group ESG Story 2023」 、および「NYK Group Decarbonization Story」 では、2030年に向けた野心的な目標を掲げ、どうやってそれを達成していくかを詳しく説明しています。同じく昨年3月に発表した中期経営計画 と共に、皆さんも必ず内容を確認して、自分事として理解して下さい。

最後になりますが、これまで皆さんを支えてくれた人たちへの感謝の気持ちを決して忘れずに、熱い気持ちで元気に働いてほしいと思います。
一緒に頑張っていきましょう。