当社は今般、株式会社新来島どっくで建造するLNG(液化天然ガス)を主燃料とする自動車専用船(以下｢本船｣)に、可変圧縮比機構(Variable Compression Ratio system、以下｢VCR機構｣)を搭載することを決定しました。本船は2026年に竣工する予定です。

VCR機構はエンジン燃焼室内空気の圧縮比率を、エンジン出力やLNG燃料の性状に応じて最適圧縮比に調整することによりLNGガスモード運航では約3％、ディーゼルモード運航では約6％の燃費を改善することができます。また今後、脱炭素燃料を導入する際のエンジン効率改善や、既存船の温室効果ガス(GHG)削減においても、VCR機構は重要な役割を担う事が期待されています。

VCR機構は、株式会社三井E&S DU社が大型舶用低速エンジンの技術と経験に基づいて開発し、各種試験を積み重ね、スイスのエンジンライセンサであるウィンターツール ガス&ディーゼル社と共に商用化した技術です。

当社は今年11月に発表した｢NYK Group ESG Story 2023｣の中で｢2030年度までに当社グループのGHG(Scope 1＋2)排出量45％削減(2021年度比)｣と｢2050年度までに当社グループのGHG(Scope 1+2+3)総排出量ネット・ゼロ｣を新たな脱炭素目標として掲げました。特にScope1+2のGHG排出量削減に関して、その戦術の1つとしてエネルギー効率の最大化を挙げており、技術力の向上による燃費性能の改善は当社グループが掲げる新脱炭素目標達成に必要不可欠です。当社グループは、今後も積極的に国内外のパートナーと協働することで省エネ技術に関する取り組みを推進し、脱炭素社会の実現を目指します。

今回の実証実験への参加は、日本郵船における、海上、陸上、ターミナルなどのモードを問わず、モノ運びを通じてGHG排出を低減し、お客様のサプライチェーンに還元していく取り組みを対象としたブランド｢Sail GREEN｣における事業活動の一環です。

日本郵船グループは、中期経営計画 “Sail Green, Drive Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -”を2023年3月10日に発表しました。“Bringing value to life.”を企業理念とし、2030年に向けた新たなビジョン｢総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します｣を掲げ、ESGを中核とした成長戦略を推進します。