「FTSE Blossom Japan Index」、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」にも継続選定
当社は世界の代表的なESG（環境・社会・ガバナンス)の投資指数である「FTSE4Good Index Series」（注1）に21年連続で選定されました。また、当社は年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が採用する ESG投資指数の「FTSE Blossom Japan Index」（注2）に7年連続で、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」（注3）に2年連続で選定されました。
「FTSE4Good Index Series」は、ESGに関するさまざまな評価基準を満たした企業から構成される銘柄で、世界で1,625社、そのうち日本企業は226社が選定されました。
本年度の選定は当社の以下の取り組みが評価されたものと認識しております。
- 2030年に向けた新ビジョン「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します」を掲げ、新たな中期経営計画 “Sail Green, Drive Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -”を策定し、ESGを中核に据え成長戦略を推進していること。
- 環境経営を強化するために、環境ビジョンならびに環境方針を改訂したこと。
- 国連人権理事会で採択された「ビジネスと人権に関する指導原則」に基づき、「日本郵船グループ人権方針」を策定したこと。
- 当社の気候変動に関する分析・戦略・取り組みを説明するために、TCFD提言に沿って情報開示をしたこと。
- 当社グループが掲げる温室効果ガス排出量削減の長期目標である「2050年までのネット・ゼロエミッションの達成」に向けて、アンモニア燃料船等の社会実装に世界に先駆けて取り組んでいること。
- 生物多様性保全の一環として、船舶を利用した外洋での環境DNAの採取による海洋生態系の把握や、海洋マイクロプラスチックの採取によるマイクロプラスチックの自然環境への影響把握に取り組んでいること。
日本郵船グループは、中期経営計画 “Sail Green, Drive Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -
”を2023年3月10日に発表しました。“Bringing value to life.”を企業理念とし、2030年に向けた新たなビジョン「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創します」を掲げ、ESGを中核とした成長戦略を推進します。
当社のESGの取り組みは以下ページをご覧ください。
FTSE Russell (FTSE International Limited と Frank Russell Companyの登録商標)はここにNippon Yusen Kaishaが第三者調査の結果、FTSE Blossom Japan Index組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE Blossom Japan IndexはグローバルなインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っている日本企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Blossom Japan Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。（認定証より）
（注1）FTSE4Good Index Series
投資家向けにベンチマーク、分析およびデータに関連したソリューションを提供する世界的な大手プロバイダーFTSE Russell（フッツィーラッセル）が構築するESG投資の代表的な指標のひとつであり、ESGを考慮した投資における投資先の選択基準となっている。
https://www.ftserussell.com/ja/products/indices/ftse4good
（注2）FTSE Blossom Japan Index
FTSE Russellが作成した、ESGの対応に優れた日本企業のパフォーマンスを測定し、インダストリー・ニュートラルとなるよう設計したインデックス。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の採用指数としても選定されているほか、サステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されている。
https://www.ftserussell.com/ja/products/indices/blossom-japan
（注3）FTSE Blossom Japan Sector Relative Index
2022年より新たに採用されたインデックスで、各セクターにおいて相対的にESGの対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映しており、セクター・ニュートラルとなるよう設計されている。また低炭素経済への移行を促進するため、特に温室効果ガス排出量の多い企業については、TPI経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れている。
関連プレスリリース
以上
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その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。