4月3日、当社は東京都千代田区の本店ビルで2023年度入社式を行い、代表取締役社長の曽我貴也が新卒採用社員59人（陸上職36人、海上職23人）、キャリア採用社員3人に対して以下の通り訓示を行いました。

皆さん、こんにちは。日本郵船社長の曽我です。本日62名の皆さんが日本郵船に入社し、新たに我々の仲間に加わりました。まずは日本郵船グループ3万5千人（※外国人船員を含めると5万2千人）を代表して、皆さんを心より歓迎したいと思います。入社おめでとうございます。

本日は皆さんが日本郵船グループの一員として第一歩を踏み出すにあたり、会社の先輩として少し話をしたいと思います。

日本郵船の創業は1885年で、今年で138周年を迎えます。その長い航海は決して順風満帆なものではなく、幾多の困難に直面してきました。最大の苦難の一つは第二次世界大戦です。この大戦で当社は172隻102万トンの船舶と社員5,312人の尊い命が失われました。さらに終戦後は戦時補償も受けられない非常に厳しい環境下での再出発を余儀なくされました。他にも1985年のプラザ合意以降の急激な円高、2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、最近では新型コロナウイルス感染症拡大、と枚挙にいとまがありません。

それでも日本郵船グループが今日も存在し、繫栄を続けてこられたのは、その時々の社会からの要請に応えてきたからです。明治時代には日本の国際的地位向上と近代化のため外航航路を切り開き、戦後においては日本の復興と高度経済成長を貿易面で支え、昨今の新型コロナウイルス感染症拡大やロシア・ウクライナ情勢による混乱の際も、「物流を止めない」を合言葉に、エネルギー、医療物資や生活必需品を世界中に届け、人々のライフラインを守ってきました。
それこそが、“Bringing value to life.”という当社グループのミッションであり、存在意義であり、社会的使命です。それは今後も変わることはありません。

今年の3月に23年度から4年間の中期経営計画“Sail Green, Drive Transformation 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -” を発表しました。ここでは、「総合物流企業の枠を超え、中核事業の深化と新規事業の成長で、未来に必要な価値を共創する」という2030年に向けたビジョンを掲げ、この実現を目的とした2026年度までの4年間の行動計画を始動させます。皆さんも必ず内容を確認して、自分事としてください。

最後になりますが、これまで皆さんを支えてくれた人たちへの感謝の気持ちを決して忘れずに、熱い気持ちで元気に働いてほしいと思います。私も社長1年目です。一緒に頑張っていきましょう。