当社は自社養成の海技者（航海士）である森映宏（あきひろ）を4月1日付で船長に登用しました。2006年に自社でゼロから海技者を養成する制度を開始し、一般大学卒の海技者を船長に登用するのは本制度の下では当社として初となります。

　日本人船員は従来、商船大学または商船高専を卒業した船舶の運航に必要なライセンス（海技士免許）を取得するための過程を修了した学生が唯一の採用ソースでした。そこで、幅広いソースから安定的に人材を確保する目的で、当社は2006年から自社養成の海上職社員の採用に踏み切りました。

自社養成海上職社員のキャリアパスは商船系教育機関出身者と区別せず、入社後15、16年目を目処に船長・機関長に登用することをモデルコースとしており、本登用もそれに沿ったものです。

初の船長登用を受けて当社専務経営委員で同じく船長である小山智之は、「日本人海技者は海上勤務の経験をもとに、陸上部門においても船舶管理、積荷管理のみならず新技術開発、人財教育、デジタライゼーション等を技術面で支える業務に携わり、当社のESG経営の根幹を支えている。海洋事業、洋上風力発電事業等の新規事業に進出する際にもその最前線で広い知識と多様性が求められるので、今後も優秀な日本人海技者の確保・育成に注力し競争力の源泉としたい」と自社養成海技者活躍への期待と人材への取り組みについて述べました。

森映宏は、「海技者はタフな仕事ではあるが、それだけにやりがいも大きいし、また活躍できるフィールドが海上だけでなく陸上勤務にも及ぶなど非常に幅広い。人生をかけて従事する価値ある仕事だと思っている。こうした苦労も理解した上で海技者を目指したいと思うなら是非、当社の自社養成の門をたたいてほしい」と思いを語りました。

当社の日本人海技者は現在約600人で、このうち自社養成の海技者は現在100人を占め、採用人数も12年度以降は自社養成枠採用と商船系教育機関卒採用がほぼ同人数で入社しています。今後も、人材の多様性や豊富な経験をもつ船員の育成を継続し、さらなる安全な海上輸送サービスを提供します。

（注1）ここでは、戦後の新制大学のうち、商船系教育機関ではない大学を意味しています。

森映宏は2006年に4年制一般大学を卒業し、同年に自社養成制度の第1期生として当社に入社しました。入社後は海技大学校に入学し、新設された課程で基礎知識を学んだ後、航海訓練所（現海技教育機構）の帆船実習と社船実習を経験し、2008年に3級海技士免許（航海）を取得しました。

その後は、航海士として自動車船、LNG船、ドライバルク船などで乗船経験を積み、陸上勤務においても海上で培った高い専門性を活かすなど幅広いフィールドで活躍してきました。そして昨年1級海技士の免許を取得し、当社の規定に合わせて本年4月1日付で船長辞令を受けました。今後は、数年間の陸上勤務の後、船長として実職に就く予定です。

・1885年　日本郵船会社創業
・1896年　ボンベイ航路「廣島丸」で初めての日本人船長（島津五三郎）が誕生。
・1920年　全ての高級船員（約1400人、船長、機関長、通信長、事務長など）を日本人で占める。
・2004年　業界他社に先駆けて女性海技者を採用。
・2006年　自社養成の開始（一般大学卒業生の海技者としての採用）。
・2017年　日本郵船会社設立以来132年目で初めての女性船長の誕生。
・2020年　自社養成海技者から初の船長が誕生。