当社は、世界的な環境問題である海洋プラスチック汚染へのソリューション創出に向けた取り組みとして、船舶を用いて世界中の海でマイクロプラスチックを採取し、分析調査する覚書を千葉工業大学と締結しました。民間企業と研究機関が協力し、広範囲な海域でマイクロプラスチックの実態調査を行うのは、世界で初めての取り組みです。

　世界経済フォーラム（ダボス会議）によると世界の海洋には毎年800万トン以上のプラスチックごみが流入しており、この傾向が続けば2050年には海洋プラスチックごみの総重量が海中に生息する魚類の総重量を超えるとの予想が発表されています。
　海中のプラスチックは半永久的に分解されず、紫外線や波浪の影響などを受けて直径5ミリ以下の小さな粒子「マイクロプラスチック」となり、海面や海底等に留まります。それを摂取した生物の体内に取り込まれ、その後の食物連鎖を通じて海洋生態系全体に広がることで人体にも大きな脅威を及ぼすことが懸念されていますが、どこに、どれだけの量の、どのような種類のマイクロプラスチックが浮遊、蓄積しているか、年間どのくらい増え続けているかという実態は解明されていないのが現状です。
　海を舞台に事業を展開する当社は、マイクロプラスチックによる海洋汚染を社会課題の一つと捉えており、当社グループが持つ外航船舶のネットワークを利用した大規模な実態調査が課題解決のソリューション創出の糸口になると考えました。

当社は約750隻の運航船ネットワークを活用して、航海中にマイクロプラスチックを採取します。マイクロプラスチックに関する最先端の研究を行っている千葉工業大学がサンプル分析を行い、マイクロプラスチックのサイズ・分布濃度・経年等が分かるプラゴミマップを作成します。

　当社と千葉工業大学は3月からトライアルとして、ドライバルク船の3隻によるサンプリングを開始しました。この結果を受けて順次調査の船種と海域を増やし、サンプル採取方法を確立します。サンプリング日時、位置情報、気象海象データ等と分析結果を紐づけてマイクロプラスチックのビッグデータ集積を行い、世界規模の詳細なプラゴミマップの作成を目指します。

　当社は国内外のパートナーと連携して、IoTによる自律航行技術を応用したプラゴミ回収船といった具体的なソリューションによる事業化も視野に、社会課題に向けた取り組みとグリーンな海上輸送をリードし、持続可能な社会の実現に貢献します。

※当社グループは2018年に策定した中期経営計画“Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”においてESGを経営戦略に取り込み、事業活動を通じてSDGs（持続可能な開発目標）の達成に貢献する活動を推進しています。海洋プラスチックゼロに向けた本取り組みもその一環です。