ジャパン マリンユナイテッド株式会社と日本郵船グループが14,000TEU型コンテナ船に関するビッグデータ活用の共同研究に合意
2016年2月25日
日本郵船株式会社
株式会社MTI
当社と株式会社MTI（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：五十嵐誠、以下MTI）、ジャパン マリンユナイテッド株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：三島 愼次郎、以下JMU）は、2月22日にJMUで竣工した14,000TEU型コンテナ船「NYK BLUE JAY」をはじめとして今後シリーズで竣工する同型船の共同研究に合意しました。
シリーズ一隻目となる「NYK BLUE JAY」は、当社が本船建造段階から船主の協力を得て、JMUに対して技術的なアドバイスを行いました。今後は運航に関する諸データを本船から収集・蓄積し、ビッグデータの解析を図る一方、JMUへ解析結果のフィードバックを実施していきます。
海事産業においてもインターネットの普及が進み、船舶の運航データを陸上でもリアルタイムに把握できるようになりました。そのような状況下、この共同研究ではMTIが開発したSIMS2（注1）を本船に設置し、取得したビッグデータを一般財団法人日本海事協会が2015年12月に設立した「シップデータセンター」に蓄積・活用することで、運航の効率性や船舶の安全性を追求していきます。具体的には以下①～③の実現を目指しており、将来的には共同研究パートナーを増やしていき、研究の質を高めることで、ビッグデータをさらに活用しやすいものにしていきます。
① 推進性能の解析による省エネへの貢献：航海中の推進性能を把握し、プロペラの高効率化等を図る。
② 船体構造応力モニタリングで安全性を追求：シリーズ全船に搭載したHull Stress Monitoring装置（注2）により、実海域における船体の応答データを蓄積・活用する。
③ 機関プラントの重大事故防止：機関プラントを監視するための新たな手法を構築し、機関の詳細なデータを収集、モニタリングする。
② 船体構造応力モニタリングで安全性を追求：シリーズ全船に搭載したHull Stress Monitoring装置（注2）により、実海域における船体の応答データを蓄積・活用する。
③ 機関プラントの重大事故防止：機関プラントを監視するための新たな手法を構築し、機関の詳細なデータを収集、モニタリングする。
当社は運航ビッグデータのさらなる活用により競争力を高めつつ、よき企業市民として積極的に社会の課題に取り組み、環境の保全をはじめとして持続可能なより良い地球社会の実現に貢献していきます。
（注1）SIMS2：パフォーマンスマネージメントシステム「SIMS(Ship Information Management System)」。毎時間の詳細な運航状態や燃費に関するデータを船陸間でタイムリーに共有することを可能とする装置。
（注2）Hull Stress Monitoring装置：船体に加わる力を計測、記録する装置。
関連リンク： 株式会社MTI （www.monohakobi.com）
以上
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その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。
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