ESGデータ

ESデータ

環境および人事に関連する詳細データを掲載しています。

主要ESGデータ

当社グループが重要視している各種データの推移です。

2010年度を基準としたCO2排出量の改善率

運航船のCO2排出量改善率を船種ごとに管理し、最適運航やCO2排出量の削減に努めています。全船種による2017年度の改善率は、2010年度比 14.3%と2016年度から2.9ポイント改善しました。

環境経営指標(EMI)※1によるCO2排出量

  1. ※1環境経営指標(EMI)=環境負荷(CO2排出量)/事業付加価値(海上輸送重量トン・キロメートル)
  2. ※2自動車専用船は重量/容積比率が小さいため、指標が大きくなる

IMOガイドラインに準拠した環境経営指標(EMI)として、船舶から排出されるトン・キロメートル当たりのCO2排出量を2006年から船種別に管理しています。数値の減少が排出量の改善を示しています。

研究開発費

当社グループは、安全運航と環境の保護に資する技術開発に積極的に取り組むほか、船内プラントの状態監視・故障予知のための研究開発や自動化に関する先進技術の研究も行っています。

特許件数

  • 特許件数は各年度末現在の件数です

航行中の船舶の航海・機関情報などのビッグデータを活用した最適効率運航(IBIS-TWO)や燃料節減効果の高い省エネ装置“MT-FAST”(船体付加物)など、安全運航や環境保全に関わる特許を取得しています。

遅延時間の推移(ダウンタイム)

事故やトラブルによって船舶の運航が停止した時間(ダウンタイム)を安全運航の指標としています。遅延時間ゼロを目標に、海陸一丸で取り組んでいます。

SIMSデータによる船舶の異常値発見件数

SIMSで収集した機関系データの異常値分析を始めています。データ解析により、機関事故や漏油、火災等につながる可能性のある事象をいち早く検知することを目的として研究を進めています。

日本郵船グループ地域別社員数割合(連結)

当社グループの社員数は約3.7万人。7割強のグループ社員が海外勤務

国籍別船員比率※1

  1. ※1NYK SHIPMANAGEMENT PTE LTD.の船員(職員・部員)比率
  2. ※2中国、ベトナム、ロシア、ミャンマー、ナイジェリア、アンゴラ、パナマ、シンガポール

女性管理職者数(グループ社員を含む)

1カ月当たりの法定外労働時間推移

  • 当社(単体)勤務者

当社は働き方改革「OLIVEプロジェクト」の活動の進捗管理のため、「1カ月当たりの法定外労働時間推移」を一つの指標としてデータを集計し、社内で共有しています。

NYKマリタイムカレッジ受講者数
(国籍別)

NYKマリタイムカレッジは、船員の国籍や研修受講地にかかわらず、全世界で均一な研修プログラムを提供し、効果的に技能向上を図れる仕組みです。

NYKビジネスカレッジ受講者数
(グループ社員を含む)

グループ社員の総合力強化を目指した研修体系「NYKビジネスカレッジ」は、60種類以上の研修プログラムで構成されています。

コンプライアンスおよび独禁法・贈収賄禁止等研修受講者数

  • コンプライアンス研修受講者数は、本社実施分のみ集計
  • 2015年度の独禁法研修は、海外グループ会社(アジア地域)研修講師を当社法務スタッフから現地起用弁護士に移行する準備期間のため、実施回数が減少しました
  • 贈収賄禁止に関する研修は2015年度より開始

取締役の専門性と経験

2018年6月20日現在の取締役の専門性についてご紹介します。